アトキンス氏は東京本社(赤坂)のGroup IMD株式会社を拠点として活動します。 主な役割として、中国やオーストラリアなど、アジア太平洋地域の市場におけるGroup IMDの事業拡大とともに、黎明期である日本市場に焦点を当て、その成長に注力します。

アトキンス氏は、「2017年10月よりオンライン搬入サービスが日本市場で解禁されたことは、日本のみならず、Group IMD全体にとって、さらなる成長に向かう非常な好機です。」と述べました。 それまでは、HDCAMやXDCAMの素材プリントを日本全国120局以上の放送局に搬入するためには多くの手作業を要しました。

Group IMDのクラウド型オンライン搬入サービスは、顧客に対して、より迅速かつ正確にテレビCMを搬入できるようにします。これは日本において、より柔軟にテレビ広告やプログラムによる様々なクリエイティブ機能をもたらす重要な一歩です。

Group IMDのグローバル CEO、サイモン・コックス氏 (Simon Cox)は、「加えて、Group IMD 株式会社の前社長、和泉屋 彰一氏は異なる事業分野で新たな責任を担うこととなりましたが、同時にGroup IMDの顧問として務めていただくことを嬉しく思います。」 そして、「Group IMDにとって、和泉屋氏の専門知識が私どもの貴重なクライアントや日本のビジネスに対して大きな助けになることは非常に幸運なことです。」とコメントしました。

マイケル・アトキンス氏は、「さらに私たちはGroup IMDの日本専任の新しいマネージング・ディレクターを任命する予定でおり、近い将来発表できることを楽しみにしています。」と語った。

アトキンス氏は日本市場について「Group IMDはすで国内における営業、クライアントサービス、テクニカルサポートチームを既に稼働させており、国内はもちろんのこと、海外のGroup IMD ネットワークを通じて世界100カ国以上の市場にオンライン搬入サービスを提供しています」と話し、また、「日本のクライアントはますます最新のクラウド型のソフトウェアソリューションを利用し、日本市場のみならず、海外展開先となる市場においてもニーズを満たせるテレビCMオンライン搬入・送稿サービスを求めています。また、日本やアジア太平洋地域を含む多くの市場で事業展開するグローバルクライアント向けに、Group IMDは充実したサービスを幅広く提供しています。」と続けた。

日本経済は着実に拡大しており、2019年には日本のラグビーワールドカップ、2020年には東京オリンピック/パラリンピック開催予定もさることながら、アジア太平洋地域は世界で最も急速に拡大している地域であり、その担当としてアトキンス氏は、 「この貴重なタイミングにGroup IMDと合流でき、日本および中国、そしてアジア太平洋地域のその他の市場において、Group IMDのリーダーシップチームと協力しながら成長を築けることにとても意気込みを感じています」

加えて、「日本を拠点としてアジア太平洋地域向けにGroup IMDは国内外の顧客へ最高品質、かつ最先端のクラウド型サービスを提供することにより、多くのクライアントがマーケティング目標を達成できるよう支援します。」と述べました。